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Q17 電気製品の影響の大きさをどう示しますか?

物価指数の計算では、物価指数の変化率への各項目の影響度が明確につかめることを覚えてほしいです。物価指数の変化率は、買い物かごの合計代金の変化率と同じです。買い物かごを持ってス-パーに行く毎日の買い物を思い起こしてください。

「昨日と今日は同じ品目を同じ量だけ買った」という仮定にします。「あの品目の代金はこれだけ増えた、この品目の代金はこんなに減った」。こんな感じで各品目の増減額を考えます。この各品目の増減額をすべて合計すると、買い物かごの合計代金の増減額になります。

物価指数計算の買い物かごは、ラスパイレス方式でもパーシェ方式でも次の図の通りになっています。A5の説明図に今回は各品目の増減額を加えました。 図の通り、合計代金の増減額は(A'+B'+C')-(A+B+C)と計算します。変形すると、A'+B'+C'-A-B-C となり、さらに変形すると、(A'-A)+(B'-B)+(C'-C)となります。これは、各品目の増減額をすべて足したものです。

何百品目あっても、この計算式は成り立ちます。単純明解に「各品目の増減額の合計=買い物かご合計代金の増減額」なのです。代金が激変した品目があったら、その品目は合計代金の増減額に大きな影響を与えます。

合計代金の変化率が物価指数の変化率と一致するので、特定の品目の代金の激変が物価指数の変化率に大きな影響を与えるのです。

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2008年~2011年当時は、ほとんどの品目の価格指数は大きな変化がありませんでした。その中で、価格指数が激落していたのがテレビやパソコンなどの電気製品です。そこで、電気製品の7項目とその他の項目に分けた買い物かごの説明図を示します。

もう1つ工夫しました。買い物かごの合計代金が100万円を標準にした動きになるようにしたのです。ラスパイレス方式での基準時点の各品目の代金やパーシェ方式の各品目の代金は、物価指数変化率に影響するのは各品目の代金の割合です。

従って、厚労省が計算したままの代金の割合を維持しつつ、合計代金が100万円になるように調整してもいい。そのようにして「100万円ベースの買い物かご」で示しました。一人暮らしの生活保護利用者の年間生活費に近い金額なので、利用者は「我が身に照らして」考えることができます。

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